【最速】スムーズな会社・仕事の辞め方。トラブル回避法つき

仕事の辞め方

会社を辞めたい人

今の会社を辞めようと考えているけど、なんか辞めにくい。スムーズに辞めるための段取りを知りたい。あと、引き止められたりなど、トラブった時の対処方法も知りたい。

本記事を読むメリット
  • スムーズに会社を辞める方法がわかる
  • 事例ごとにトラブったときの対処方法がわかる
本記事を書いている私は、今までに2回転職しています。そして下記を成功させました。

  • 退職を申し出た当月末に会社を辞めることができた
  • 引き止められたりもしたが、無事有休も消化して退職できた
ということで、自身の体験も踏まえつつスムーズに会社を辞める方法と、トラブったときの対処方法をお伝えしていきます。

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本記事の内容

スムーズな会社・仕事の辞め方

仕事のスムーズな辞め方

1. 辞めるタイミングは決めておく

まずはいつ辞めるかを明確にしておきましょう。前提条件として下記を参考にしてください。

  • 法律上は月の前半に申し出れば、当月末に退職OK
  • 就業規則では、退職日の2、3ヶ月前の申し出を指定しているところが多い
このように、就業規則は法律よりも期間が長めに設定されています。というのも、

  • 引継ぎや業務整理をしてほしいから
  • 後任の人を探す時間が必要だから
上記のような理由が考えられますね。

ということで、辞めるタイミングは下記のように考えましょう。

  • 時間がかかっても円満退社を望むなら、就業規則に従って2~3ヶ月後。
  • とにかく最短で辞めたいなら当月末~1ヶ月後(←わりともめます)
人によって辞める理由や状況は様々だと思うので、自分に合った方を選びましょう。最短で辞める方は揉める可能性大ですが、そのリスクを最小にする方法もあわせてお伝えしていきますね。

2. 周囲が納得する理由の用意

ぶっちゃけ、これは建前上の理由でも良いと思います。

本心を伝えて無駄に非難されるくらいなら、周りが「じゃあしょうがないか」と思う理由を用意したほうが吉。ストレスリスクが少ないです。

オススメの理由は下記の通りです。

  • 転職が決まった
  • 親が介護で地元に戻る
とはいえ、転職先が決まってないけど辞めたい場合もありますよね。ですが、引き止められやすいです。なので辞める覚悟ができているのであれば、相手を納得させるために「転職先が決まっている」とハッタリをかましましょう。

場合によっては「転職=逃げ」ととらえていて、転職を理由にすると批判される職場もあります。そんな時は後者の「家庭の事情」ということにしましょう。こちらも、周りに付け入るスキを与えない理由です。

嘘をつくのに後ろめたさを感じるかもですが、現時点で「退職」という事実が自分の中で確定しているなら、「次に踏み出す自分のこと」を1番に考えましょう。

3. 退職願の作成

退職届ではなく、「退職願」を作成しましょう。

  • 退職届→受け取り拒否できない
  • 退職願→受け取り拒否できる
上記のように、両者には大きな違いがあります。この後、上司に話す際に渡すわけですが、退職届だと相談の余地なしで「相手に叩きつける」というイメージになります。なので退職願を受け入れられなかった時の最終手段にしましょう。

4. 上司に面談のアポを取る

改まって上司に話すのに「タイミングが…」と悩む方も少なくないはず。そこで下記のように言いましょう。

「明日の●時~、30分程度でお話ししたいことがあるので、お時間をいただけませんでしょうか」

面談は直接話すとして、アポ自体は電話でもメールでもOKです。

また、社内でスケジュールを共有しているのであれば、上司の予定を確認してからアポを取りましょう。OKが出れば自分と上司のスケジュールに入れて、会議室も予約しておけば完璧です。

ポイントは、本日ではなく「明日」というところです。上司は「話ってなんだろう、悩み相談?部署異動?退職?」など、色々想定しつつ面談に応じることになるので、話を切り出しやすい状況が作れます。

5. 上司に話す&退職願を提出

上司に話すときは、「相談ではなく報告」というスタンスで臨みましょう。

  1. 退職を決めたことを伝える
  2. 退職理由を説明
  3. 引継ぎ計画を説明
  4. 辞めるタイミングを伝える
  5. 話がまとまったら退職願を渡して終了
上記のように話を展開していくとスムーズです。大事なのは結論から先に言うことです。意思が固まっていると感じさせるために、有効な伝え方です。

引継ぎ計画では、「何日で完了できるか」について具体的な日数を提示しましょう。あくまで端的な言い方に徹し、感情論でのやり取りにならないようにしましょう。

6. 効率的に引継ぎを済ませる

最短で引継ぎを済ませる方法は「マニュアル化」か「バックアップ」です。

理論上ですが、完璧な業務マニュアルを作成していれば、それを後任の担当者に渡すだけで引継ぎ完了です。メール1本送って引継ぎが終わるので、おそらく最速の引継ぎです。

そしてバックアップというのは、自分以外に自分の業務ができる人を、日頃から作っておくことです。後輩やチームメンバーに、自分の業務を公開しつつ手伝っておくと、自分のバックアップになります。これなら、そもそも引き継ぎ自体が不要になる場合もあります。

ということで、退職したいと思い始めた時点で、「自分がいついなくなっても大丈夫な状態を作ってしまうこと」が引き継ぎ期間を伸ばさないコツです。

7. 漏れがないように返却物を返して退職完了

返却物は、出社最終日に必ず全て返却しましょう。

1つでも忘れると、後日郵送とかになったりしてかなりダルいです。返却物でよくある例が下記の通りです。

  • 社員証
  • 社員バッジ
  • ノートPC
  • 社用スマホ
  • 名刺
  • 勉強用で借りてた本
電子機器は大丈夫だと思いますが、社員バッジがあるところは注意ですね。あとは名刺も地味に家にストックがあったりすると忘れがちなのでご注意ください。

すぐに会社を辞めたいならやるべきこと

ここまで、スムーズに辞める手順を説明してきましたが、どうしてもすぐに辞めたい人もいますよね。ということで、そんな場合は下記を参考にしてみてください。

  • マニュアル化で業務の引継ぎ期間を最小化
  • どんなに引き止められても、最長1ヶ月後の退職をブレさせない
  • 嫌われることは、もはや気にしない
手順でもお伝えした通り、マニュアルがあると引継ぎはほぼ不要になります。上司も納得させやすいので、交渉材料としても優秀。

そして、退職までの期間が、法律上は問題ないとしても就業規則は無視してる場合が大きいため、円満退職は難しいかもです。なので、「何を言われても無関係になるし、別にいいや」くらいの気持ちでいないと、メンタル消耗します。

うつ病などの病気になった場合の辞める手順

ちょっと番外編ですが、うつ病などになった場合はいきなり退職はオススメしません。

判断能力が下がっているので、大事な決断はすべきじゃないです。まずは「休職」をとってゆっくり休みましょう。回復してきたら、復帰するのか退職するのか決めれば大丈夫です。

ちなみに、休職期間中は傷病手当金として給与の2/3が支払われるので、ある程度貯蓄があれば半年くらいは普通に過ごせるはずです。

ということで、下記の手順を参考にしてみてください。

  • 心療内科など病院へ
  • 診断書を書いてもらう
  • 上司に提出&休職へ
  • 回復してきたら転職活動を始める
  • 転職の目途が立ってきたら退職を伝える
診断書があれば、上司も引き止められないので、必ず書いてもらいましょう。病院によりますが5,000円くらいで書いてくれると思います。

また、傷病手当金の申請にも「診断書」が必要になるので大切にとっておきましょう。

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事例ごとにトラブったときの対処方法

トラブル解消法

新入社員・新卒は特に引き止められやすい

会社に入って間もない状態(1年目~2年目)で辞めようとすると、引き止められる場合が多いと思います。例えば下記のような感じ。

建前
石の上にも三年。仕事の本当の楽しさがわかるのには3年くらいかかる。3年頑張ってみてダメなら別の道を探せばいい。3年頑張れたのだから、先の人生も明るくなるはずだよ。

よくいう、石の上に三年理論ですね。これを声高に言ってるのって、あくまで会社側の人ですよね。辞める人の今後の人生を語ってきますが、ぶっちゃけ辞める人の今後なんて興味ないと思うので、不自然ですよね。

ということで、そう言ってきたとしても本音は下記であると解釈するのが自然。

本音
こいつにかけた採用コスト、研修費用、試用期間中のラーニングコストがまだ回収できてない。3年くらい働いてもらえないと会社の利益にならねぇ…。

この理由なら、実に利己的&合理的です。相手も自身のことだけ考えてるはずなので、こちらも自分を1番に考えましょうね。

人手不足だと引き止められやすい

人手不足だとめちゃめちゃ引き止められます。

会社側もめっちゃ困るので、気持ちはわかるのですが言葉を選ばずにプレッシャーをかけてくるケースも多いようです。下記が常套句ですかね。

「辞めた後の穴は誰が埋めるの?」「責任感ないね」「お客様も困るでしょ」

(これら全て実際に言われたという経験談というのは内緒です)

深刻な人手不足だと、離職を力技でも防ごうという感じになりますね。とはいえ、人手不足はすぐに解消できるものじゃないです。というのも、下記が原因のため。

  • 採用コストを割けない
  • 新たに人を雇う予算がない
  • 応募者がいない
そもそも利益が出てないか魅力がないわけです。このような会社なら、なおさら長居は無用ですね。

上司がどうしても退職を受け入れない場合

会社の人事部に相談しましょう。

人事部がそこそこしっかりして会社であれば、これで解決するはずです。人事部が上司との仲介もしてくれるので指示通りに対応しましょう。

人事部が機能していない場合は、退職届を提出しつつ労基に相談しましょう。

有給休暇の消化について

有給休暇は労働者の権利なので、必ず消化してから退職することができます。

とはいえ、「有給休暇=権利」なのでこちらから申請するのが普通です。きちんと権利を行使しましょう。

会社が取得を却下した場合は、違法行為に当たる旨を伝えつつ、それでも聞く耳持たなければ労基に相談ですね。

【さいごに】バックレるのは絶対にやめましょう

ここまでスムーズに辞める方法をお伝えしてきました。とはいえ、こういう手順を踏むこともなく辞めたいという人もいると思います。

ですが、突然バックレるのは絶対にやめましょう。下記のリスクをはらんでいます。

  • バックレたことと会社の利益損失の因果関係が証明された場合、損害賠償を請求される
  • 同業界への転職は難しくなる
ということで、どうせ辞めるなら自分も会社も「最小の負担で済むように」、工夫していきましょう。

今回は、以上です。

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